マンション売却をスムーズに進めるには、まずは一連の流れを把握することが大切です。そのうえでマンション売却に精通した担当者とタッグを組んで販売活動に取り組めば、短期間で高く売れる可能性が高まります。
この記事では、仲介・買取別にマンション売却の流れを解説。マンションを短期間で高く売る方法、長期間売れないときにできる対策もあわせてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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【仲介の場合】マンション売却の流れ・期間
マンション売却をスムーズに進めるために、まずは具体的な流れと一般的にかかる期間の目安を把握しておきましょう。マンション売却の基本的な流れと期間の目安は以下の通りです。
| STEP1.マンションの相場をチェックする | 2週間〜 |
| STEP2.不動産会社にマンションの査定を依頼する | 2週間〜1カ月程度 |
| STEP3.マンションの売却を依頼する不動産会社を選ぶ |
| STEP4.不動産会社と媒介契約を結ぶ |
| STEP5.マンションの売却活動を始める | 1カ月〜6カ月程度 |
| STEP6.マンションの買主と売買契約を締結する |
| STEP7.決済してマンションを引き渡す | 1カ月程度 |
| STEP8.マンション売却で利益が出た場合は確定申告する | 翌年 |
このように、マンションの売却に至るまでには早くても3カ月、長ければ半年以上かかることも。各ステップでどのようなことをおこなうのか、順番にご紹介します。
STEP1.マンションの相場をチェックする
最初にすべきは、売りたいマンションの相場チェックです。相場がわからなければ、不動産会社が出す査定額が適正かどうかを判断できません。まずは同じマンション内で売りに出ている住戸がないかを、ポータルサイトで調べてみましょう。
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マンションの相場チェックはAI査定も活用できる
マンションは一戸建てや土地と違い、同じマンション内や近隣の類似物件の過去の取引データなどが豊富であるため、AI査定も比較的信頼できます。相場チェックに際しては、不動産会社や一括査定サイトが提供しているAI査定も積極的に活用しましょう。
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STEP2.不動産会社にマンションの査定を依頼する
およその査定額を把握したら、不動産会社にマンションの査定を依頼します。査定の種類は、
・机上査定：マンションの築年数や構造、階数、方角などの情報をもとにおおよその査定額を出す方法
・訪問査定：実際にマンションを訪問し、周辺環境や物件の状態を確認したうえで正確な査定価格を出す方法
の2種類があります。マンションを売却すると決めているなら初めから訪問査定を受けても構いません。しかし高値売却を狙うなら、まずは複数社の机上査定を受けてから、査定価格や担当者の接客態度、相性などを比較して訪問査定を受ける会社を選ぶのがおすすめです。
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一括査定サイトは担当者とのミスマッチに注意！
マンションの査定を複数の不動産会社に依頼するなら、一度の申込で複数社への申込を済ませられる一括査定サイトを利用すると便利です。ただし一括査定サイトでは、不動産会社は選べるものの、担当者までは選べません。担当者の実力や力量を重視して不動産会社を選びたい方は、次に紹介するエージェント紹介サービスの利用がおすすめです。
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担当者で選ぶならエージェント紹介サービスがおすすめ！
エージェント紹介サービスとは、不動産会社ではなくエージェント（担当者）と直接マッチングしてくれるサービスです。マンション売却の成功の可否は、最終的には担当者の力量にかかっているといわれており、タクシエの調査でも不動産売却経験者の80％以上が「担当者選びは売却希望を叶えるために重要である」と回答しています。
【出典】TAQSIE（タクシエ）に関するユーザー調査
エージェント紹介サービスを利用すれば、選び抜かれたマンション売却の実績とノウハウがあるプロのエージェントと最短でマッチングできるのがメリットです。
STEP3.マンションの売却を依頼する不動産会社を選ぶ
査定結果が出そろったら、実際にマンション売却を依頼する不動産会社を選びましょう。不動産会社を選ぶときのポイントは2つあります。
査定価格だけで選ぶのはNG
マンションの売却を依頼する不動産会社を選ぶときには、査定価格や会社の規模だけで決めるのはおすすめしません。それは希望通りのマンション売却が実現するかどうかは、最終的には担当者の力量や熱意が大きく影響するためです。査定を通してやり取りした各社の担当者のなかから「この人なら」と思える人がいる会社を選びましょう。
マンションの売買実績を必ず確認
不動産会社にはそれぞれ得意分野があるので、マンションを得意とする会社を選ぶことも大切です。マンションの取引が得意な不動産会社であれば、マンション購入を希望する顧客を抱えている可能性もあるでしょう。
またマンションの査定においては、管理規約や修繕状況、今後の大規模修繕計画など、一戸建て住宅や土地の売却とは異なる見極めポイントがあります。そういった意味でも、「マンション売却に詳しく実績が豊富な担当者」を探すことが非常に重要だといえるのです。
STEP4.不動産会社と媒介契約を結ぶ
売却を依頼したい不動産会社が決まったら、媒介契約を締結します。
基本的には信頼できる1社のみと媒介契約を結び、二人三脚で売却に取り組める専任系（専任媒介契約・専属専任媒介契約）を選ぶのがおすすめです。マンション売却に不安がある場合でも、担当者の手厚いサポートが期待できます。
一方築浅、駅近など需要が高いマンションで、広く買主を募りできるだけ高く売りたいなら、複数の不動産会社と契約できる一般媒介契約を選んでも良いでしょう。ただし一般媒介契約は、売主に対する販売活動の報告義務はありません。そのため売主側が随時様子を確認するなど、積極的に関わる必要がある点は注意が必要です。
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【7つの注意点】媒介契約のチェックリスト｜重要ポイントを見逃すな！
STEP5.マンションの売却活動を始める
不動産会社と媒介契約を結んだら、売却活動を始めます。不動産会社が、ポータルサイトや自社サイトへの物件情報掲載や、チラシの配布、広告出稿などをおこない買主を探します。
売主は不動産会社の販売活動を随時チェックし、購入希望者が現れたら実際にマンションを見に来てもらう内覧に対応しましょう。マンション売却を開始したら、いつ内覧者が来てもいいように、不要なものは処分しきれいにしておくことが大切です。
同じマンション内に競合物件がある場合は要注意！
マンションは同じ建物内に数十から場合によっては数百の住戸があるため、売り出し時期が重なり競合することも少なくありません。その場合、競合の価格に引っ張られ、強気の値付けが難しくなります。どの住戸が先に売れるかは、間取りや階数、使用感なども影響しますが、買い手がもっとも注目するのは売り出し価格だからです。
そのため売却を急いでいない場合は、売却時期をずらしたほうが良いことも。この判断は難しく、物件の状況や市場環境にもよるので、マンション売却に精通した担当者とよく相談することが大切です。
STEP6.買主と売買契約を締結する
マンションの買主が決まったら、売買契約書を交わして手付金を受け取ります。この時点で仲介手数料の半額を払うのが一般的ですが、不動産会社によって異なるためあらかじめ確認しておきましょう。
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STEP7.決済してマンションを引き渡す
決済・引き渡しの当日は、買主から残代金を受け取り、司法書士が抵当権抹消と所有権移転登記の手続きをおこないます。固定資産税や管理費の精算も同時におこない、マンションの鍵を引き渡したら「引き渡し完了確認証」が交付されるのが一般的です。不動産会社には、仲介手数料の残額もしくは全額を支払います。
管理組合への所有者変更の報告を忘れない
決済・引き渡しが済んだら、マンションの管理組合にその旨報告が必要です。報告が漏れると、売却後も管理費や修繕積立金が引き落とされてしまうため注意しましょう。
STEP8.マンション売却で利益が出た場合は確定申告する
マンション売却で利益（譲渡所得）が出た場合には、翌年2月16日〜3月15日に確定申告が必要です（※）。
マイホームの売却においては、一定の要件を満たすことで3,000万円まで控除される特例などが適用される可能性があります。特例を利用したい場合にも、確定申告が必要になる点には注意しましょう。
（※）「確定申告」（国税庁）
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不動産売却益とは？計算方式や確定申告の必要性をご紹介
【買取の場合】マンション売却の流れ・期間
買取でマンションを売却する場合の流れと期間の目安は以下のとおりです。
STEP1.マンションの相場をチェックする | 2週間〜 |
STEP2.不動産会社にマンションの査定を依頼する | 2週間～1ヶ月程度 |
STEP3.マンションの買取を依頼する不動産会社を選ぶ |
STEP4.不動産会社と売買契約を締結する | 1週間～1ヶ月程度 |
STEP5.決済してマンションを引き渡す |
STEP6.マンション売却で利益が出た場合は確定申告する | 翌年 |
複数の不動産会社に査定を依頼して、買取価格や条件を比較検討します。提示された内容に納得できれば、不動産会社と売買契約を締結します。決済を行い不動産会社に不動産を引き渡したら、売却は完了です。
買取では不動産会社が買主を探さないため、査定の依頼から1〜2ヶ月程度で売却できる傾向にあります。
売却時期を引き延ばせずできるだけ早く売却したい場合は、買取を検討するとよいでしょう。
マンション売却の手続きでの必要書類
マンション売却ではさまざまな書類が必要になります。不動産会社によって求める書類は異なりますが、一般的に売主が用意する必要がある書類を紹介します。
| 必要書類 | 使用目的 |
|---|
| 登記済権利証（または登記識別情報） | マンションの所有者であることを証明するため |
| 登記簿謄本 | マンションの所有者であることを証明するため |
| 固定資産税・都市計画税納税通知書 | 買主との固定資産税・都市計画税精算のため |
| 管理規約・使用細則 | マンションの使用ルールを買主に把握してもらうため |
| 長期修繕計画書 | マンションの修繕積立金や今後の修繕計画を把握するため |
| 間取図（分譲時のパンフレットなど） | 部屋の間取図や壁芯面積（壁と壁の中心線で測量した面積）を確認するため |
| 身分証明書 | 本人確認のため |
| 印鑑登録証明書（および実印） | 売買契約書に押印するため（発行日は決済引き渡しの3カ月以内であること） |
| 銀行口座情報（通帳のコピーなど） | 売却代金を受け取るため |
住宅ローン償還表（または残高証明書）
※ローンが残っている場合のみ） | 住宅ローンの残債確認のため |
どのタイミングでどの書類が必要なのか、手元にない場合はどうすれば良いのかなどは、不動産会社に確認しましょう。
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不動産売却時の必要書類は？状況別での用意すべき書類も解説
マンション売却の際にかかる費用
マンションを売却する際には、以下のような費用がかかります。
それぞれの内容を解説します。
仲介手数料
不動産会社に仲介を依頼して売却する場合、仲介手数料がかかります。仲介手数料の金額は、宅地建物取引業法により以下のように上限が定められています。
売却価格 | 上限額 |
|---|
200万円以下の部分 | 5.5％ |
200万円超～400万円以下の部分 | 4.4% |
400万円超の部分 | 3.3% |
参考：「消費者の皆様向け 不動産取引に関するお知らせ」（国土交通省）
たとえば、マンションの売却価格が3,000万円の場合、仲介手数料は以下のように求めます。
・200万円以下の部分：200万円×5.5％＝11万円 ・200万円超～400万円以下の部分：200万円×4.4％＝8.8万円 ・400万円超の部分：（3,000万円-400万円）×3.3％＝85.8万円 ・合計：11万円＋8.8万円＋85.8万円＝105.6万円 |
上記の例の場合、仲介手数料の上限額は105.6万円になります。売却金額が400万円超の場合は、以下の速算式を用いて計算することも可能です。
仲介手数料の上限額（売却価格が400万円超の場合）＝売買価格×3%＋6万円＋消費税 |
速算式を用いて売却価格が3,000万円の場合にかかる仲介手数料を計算します。
3,000万円×3％＋6万円＋9.6万円＝105.6万円 |
売却価格が400万円を超えると計算式が3つに分かれるため、速算式を活用するのがおすすめです。
司法書士への依頼料
抵当権抹消の登記手続きを司法書士に依頼する場合、司法書士への依頼料がかかります。依頼料の相場は、1万〜2万円程度です。
登記手続きは自分でも行えますが、専門的な知識が必要になるため、司法書士に依頼するのが一般的です。
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抵当権とは？設定されている土地の売買や抹消手続き、税金対策をわかりやすく解説
マンション売却でかかる税金
マンションの売却時には、以下の税金がかかります。
それぞれの内容を解説します。
登録免許税
マンションに抵当権が設定されている場合、抵当権抹消登記を行う際に登録免許税がかかります。登録免許税とは、不動産や会社などの登記に対して課税される税金です。税額は不動産1件につき1,000円です（※）。
一般的な分譲マンションでは、建物（専有部分）と敷地権（共用の土地の持分）は、それぞれ別の不動産として登記されています。そのため、両方に抵当権が設定されている場合、抹消登記は2件分となるため、登録免許税は2,000円かかります。
（※）「登録免許税はどのように計算するのですか？」（法務局）
印紙税
マンションの売買契約時には、印紙税がかかります。印紙税とは、不動産の売買契約書や領収書などの課税文書に対してかかる税金です。印紙税額は、契約金額に応じて以下のように定められています。
契約金額 | 印紙税額 | 軽減措置の印紙税額 |
|---|
1万円未満 | 非課税 | 非課税 |
1万円以上〜10万円以下 | 200円 | 200円 |
10万円超〜50万円以下 | 400円 | 200円 |
50万円超〜100万円以下 | 1,000円 | 500円 |
100万円超〜500万円以下 | 2,000円 | 1,000円 |
500万円超〜1,000万円以下 | 1万円 | 5,000円 |
1,000万円超〜5,000万円以下 | 2万円 | 1万円 |
5,000万円超〜1億円以下 | 6万円 | 3万円 |
1億円超〜5億円以下 | 10万円 | 6万円 |
5億円超〜10億円以下 | 20万円 | 16万円 |
10億円超〜50億円以下 | 40万円 | 32万円 |
50億円超 | 60万円 | 48万円 |
参考：「印紙税額の一覧表（その1）第1号文書から第4号文書まで」（国税庁）
2027年3月31日までに作成された売買契約書のうち、契約金額が10万円を超えるものには軽減税率が適用されます（※）。
（※）「不動産売買契約書の印紙税の軽減措置」（国税庁）
譲渡所得税
マンション売却により利益が発生した場合は、譲渡所得税がかかります。譲渡所得税とは、譲渡所得に対して課される所得税と復興特別所得税、住民税の総称です。
譲渡所得税を計算する際はまず譲渡所得を算出し、譲渡所得から特別控除を差し引いた金額に税率をかけます。譲渡所得と譲渡所得税は、以下の計算式で求めます。
・譲渡所得＝譲渡価額（マンションの売却価格）－（取得費＋譲渡費） ・譲渡所得税＝（譲渡所得－特別控除）×税率 |
参考：「譲渡所得（土地や建物を譲渡したとき）」（国税庁）
譲渡所得税の税率は、マンションを売却した年の1月1日時点での所有期間に応じて、以下のように定められています。
マンションの所有期間 | 所得税＋復興特別所得税 | 住民税 |
|---|
5年超（長期譲渡所得） | 15.315％ | 5％ |
5年以下（短期譲渡所得） | 30.63％ | 9％ |
参考：「土地や建物を売ったとき」（国税庁）
たとえば、所有期間5年超のマンションを売却した際の利益が2,000万円であれば、譲渡所得税は406.3万円（所得税＋復興特別所得税306.3万円・住民税100万円）となります。
譲渡所得税は他の税金と比べて、税額が高くなる傾向にあります。納付する時期は売却した年の翌年になるため、売却で得た資金を残しておきましょう。
マンション売却時の注意点
トラブルを回避してマンションをスムーズに売却するためには、以下の点に注意が必要です。
- 瑕疵を隠さずに伝える
- 独断でリフォームを実施しない
- 余裕のあるスケジュールを立てる
それぞれの注意点を解説します。
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マンション売却の注意点は？相場やかかる税金、失敗事例も紹介
瑕疵を隠さずに伝える
マンションを売却する際には、物件の瑕疵（不具合や欠陥）を隠さずに伝えましょう。売主には契約不適合責任があるからです。
契約不適合責任とは、売却した不動産の状態が契約内容と異なる場合に売主が買主に対して補修や損害賠償などの責任を負うことです。瑕疵を伝えずに売却すると、損害賠償請求や売買契約の解除に発展する恐れがあります。
壁のひび割れや設備の故障など認識している瑕疵がある場合は、売買契約を締結する前に買主に必ず伝えましょう。
また、後のトラブルを防止するためにも、契約時には瑕疵の内容を売買契約書に記載し、書面に残しておくことが重要です。
独断でリフォームを実施しない
マンションのリフォームを独断で実施するのは控えましょう。リフォームしてもマンションの売却価格が高くなるとは限らないからです。
築年数が経過しているマンションでも駅に近い、周辺に商業施設や医療機関があるなど利便性が高い立地の場合、リフォームをしなくても買主が見つかるケースもあります。
また、リフォーム後の状態が買主の好みに合わない場合、売却のチャンスを逃す可能性があります。物件の購入後に自分でリフォームしたいと考えている買主もいるため、リフォームをすべきか迷う場合は、事前に不動産会社に相談しましょう。
余裕のあるスケジュールを立てる
余裕をもったマンション売却のスケジュールを立てることも大切です。マンション売却には3〜6ヶ月ほどの期間がかかる傾向にあるからです。
買主が見つからない、契約交渉に時間がかかるなどが原因で6ヶ月以上かかるケースもあります。
スケジュールに余裕がないと急いで買主を探すことになるため、希望する条件での売却ができなくなる可能性があります。売却時期を決めている場合は早めに準備を始めましょう。
【データで見る】マンション売却（不動産売却）の失敗事例
マンション売却は人生で何度も経験することではないため、売却を検討する際には失敗したくないと考える方も多いでしょう。ここでは、マンションを含めた不動産売却での以下の失敗事例を紹介します。
- 査定額と実際の売却価格に差があった
- 別の業者のほうがよかったと後悔した
- 希望価格で売れず売却を断念した
マンション売却を成功させるための参考にしてください。
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マンション売却が大変・疲れたと感じる5つの理由と楽になる方法を解説
査定額と実際の売却価格に差があった
査定額よりも実際の売却価格が低く、納得できなかったとの声があります。株式会社NEXERとタクシエ（TAQSIE）が不動産売却経験者に対して行った共同調査では、55.1%の方が査定額と実際の売却額に差があったと回答しています。
出典：「【不動産売却経験者に聞く】55.1％が査定額と実際の売却額に「差があった」その理由とは？」（PR TIMES）
どのように差があったか調査したところ、査定額よりも高く売れたケースが33.2%、査定額よりも安く売れたケースが66.8%でした。
出典：「【不動産売却経験者に聞く】55.1％が査定額と実際の売却額に「差があった」その理由とは？」（PR TIMES）
また、査定額より実際の売却価格が安かった方のうち、納得していない方の割合は約60％でした。
出典：「【不動産売却経験者に聞く】55.1％が査定額と実際の売却額に「差があった」その理由とは？」（PR TIMES）
納得していないと答えた理由には、「相場よりも低かった」「買い手が見つからないからと売却価格を下げられた」などが挙げられています。
一方、査定額より高く売れた方に差が出た理由を聞いたところ「買取業者や担当者の力量」と考えている方が多く見られました。不満を抱えずに売却活動を完了させるには、信頼できる不動産会社に依頼することが大切であるといえるでしょう。
別の業者のほうがよかったと後悔した
別の業者に依頼すればよかったと後悔した失敗事例もあります。株式会社NEXERとタクシエ（TAQSIE）が不動産売却経験者に対して行った共同調査では、別の業者のほうがよかったと思ったことがある割合は12.7％でした。
出典：「【不動産売却経験者に調査】61％が、不動産売却検討の際「1社にしか相談しなかった」」（PR TIMES）
別の業者のほうがよかったと思った理由として、以下のような声が寄せられています。
・ネットの口コミを見て（30代・女性） ・もう少し高く売却出来たから（50代・男性） ・大手だからか、見学に来た方に高飛車な態度を取って怒らせた事があとから分かり驚いた（50代・女性） ・全然積極的に売ってくれなかった。他にも沢山の物件を扱っているから、雑に扱われた感じだった。結局他社から紹介のお客さんに売却が決まり、大手が良い訳ではないことがよくわかった。（50代・女性） ・勝手に値引きされて売られたから。（50代・男性） |
引用：「【不動産売却経験者に調査】61％が、不動産売却検討の際「1社にしか相談しなかった」」（PR TIMES）
業者選びで失敗する原因の一つは、複数社を比較していないことが考えられます。実際、不動産売却を検討する際に1社にしか相談しなかった方の割合は61％でした。
出典：「【不動産売却経験者に調査】61％が、不動産売却検討の際「1社にしか相談しなかった」」（PR TIMES）
マンションを売却する際は、複数の不動産会社に相談し慎重に決めることが大切です。
希望価格で売れず売却を断念した
希望価格で売れず、売却を断念せざるを得なかった方もいます。株式会社NEXERとタクシエ（TAQSIE）が不動産売却を検討したことがある方に対して行った共同調査では、売却を断念したことがあると回答した方の割合は約30％でした。
出典：「【不動産売却、断念理由は？】もっとも多いのは38.7％で「希望価格で売れなかった」」（PR TIMES）
売却を断念した理由で最も多かったのは「希望価格で売却できなかった」で、38.7％の方が回答しています。
出典：「【不動産売却、断念理由は？】もっとも多いのは38.7％で「希望価格で売れなかった」」（PR TIMES）
希望価格で売れなかった理由として、以下の声が挙げられています。
・まともな値段がつかなかった。（30代・男性） ・想定価格を下回ったため。（40代・男性） ・値下げを提案された。（40代・女性） ・高く売りたかったので。（40代・男性） ・不動産会社の見積もりが良くなかった。（40代・男性） ・大きい家に移り住もうと思ったのですが、住んでる家の価格が思ったより低くて、断念しました。買いたい家との差額が大きくて、ローンを組むのが嫌だったので。（50代・女性） |
引用：「【不動産売却、断念理由は？】もっとも多いのは38.7％で「希望価格で売れなかった」」（PR TIMES）
不動産の売却価格は市況や物件の条件によって左右されるため、希望価格で売却するには相場を把握し状況に応じた売却戦略を立てる必要があります。そのため、市場の動向に詳しく、親身になってサポートしてくれる不動産会社に依頼することが大切です。
マンションを短い期間でできるだけ高く売るためのポイント
見てきた通り、マンションの売却に至るまでには短くても3カ月、長ければ半年以上の期間がかかります。この売却期間を少しでも短く、そして高く売る方法はあるのでしょうか？
マンション売却に精通した担当者を見極める
マンション売却の一番の成功ポイントは、なんといってもマンション売却に精通した担当者を見極めて選ぶことに尽きます。売却の流れの中でも触れましたが、マンション売却においては独特の査定ポイントがあり、また同じマンション内で競合物件があるときの値付けの仕方など、一定の経験と知識が必要です。
「担当者を見極めるのは難しい」と考える方は、あらかじめ選ばれたプロとマッチングできるエージェント紹介サービスの利用をおすすめします。たとえばTAQSIE（タクシエ）では、大手不動産会社83社以上から選び抜かれた約700名のプロの中から、マッチ度の高い3名とマッチング。担当者の売却実績を確認したうえで、チャットでやり取りしながら絞り込みが可能です。
内覧時の印象を良くする工夫をする
担当者以外に売却の成功を大きく左右するのは「内覧」だと言われています。内覧では、マンションを見に来た人にどれだけ「この部屋で暮らしたい」と思ってもらえるかが大切です。そのため負担にならない程度の修繕や水回りのハウスクリーニングなどは、内覧者の購入への動機付けにつながる可能性があります。
不動産会社のなかには、専任系の媒介契約を結んだマンションの売主に対し、小規模修繕やハウスクリーニングなどのサービスを提供しているところもあるので、そういったところを探してみても良いでしょう。ただし水回りの入れ替えなど大がかりなリフォームは費用の回収が難しく、また工事期間中は売却活動ができないので基本的には避けましょう。
内覧当日はマンションの共用部分もチェックする
内覧当日は売却する住戸内だけでなく、エントランスやエレベーターなどの共用部分もチェックしましょう。集合住宅であるマンションは「管理を買え」と言われているので、買主は専有部分だけでなく、エントランスやエレベーターなど共用部分も評価するためです。
経年により物理的に劣化している部分はどうにもできなくても、落ちているゴミを拾う、エレベーター内の鏡をきれいにする、駐輪場の自転車をそろえるなど、できることはあるはずです。買主に少しでも好印象を残せるよう、内覧客を迎えるときには共用部分も気にしましょう。
マンションが長期間売れない場合の対策
マンションを売りに出したのになかなか売れないときには、どのような対策が考えられるのでしょうか？
価格設定を見直す
マンションが売れない原因の多くは、価格設定にあると言われています。売りに出している価格に見合うだけの価値を感じなければ、買い手の購入意欲は沸きにくくなってしまうでしょう。
そのためマンションが長期間売れないときには、そもそもの価格設定が適正なのかをまず見直します。たとえば新居の購入資金にしたい、ローンを完済したいなどの理由で相場よりも高く価格設定している場合は、価格を見直すだけで買い手が見つかるかもしれません。
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マンションが売れない！10の理由と対策｜どうしても売却できない場合の対処法を解説
売却のタイミングを見直す
マンションを売り急いでいないなら、タイミングを見計らって改めて売りに出すことも検討しましょう。あまりに長く売れ残っていると「売れ残り物件」の印象がつくうえ、「こんなに売れないなんてなにか事情があるのでは」と勘ぐられてしまい、ますます売れにくくなるためです。
タイミングをあわせられるなら、不動産の繁忙期である2〜3月に向けて売り出すと、売却できる可能性は高まります。ただしこの時期は同様に考える競合も増えるので、しっかりとした売却戦略を立てられる「マンション売却に精通した担当者」を見つけることが先決です。
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マンション売却で利益を出すには？儲かったときの税金対策も解説
売却期限がある場合は買取も検討する
もし転勤が迫っているなど売却期限がある場合は、買取による売却も検討しましょう。
価格は安くなる傾向がありますが、買主を探す時間が不要になるので、価格に納得すればすぐに現金化できるのがメリットです。一定期間は仲介による売却を試みて、その間に売れなければ買い取ってもらう買取保証をおこなっている不動産会社もあるので、担当者に相談してみると良いでしょう。
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マンション買取とは？メリット・デメリットや相場、注意点などを徹底解説
マンションを売却するならTAQSIE（タクシエ）に相談！
マンション売却は、相場の確認から決済・引き渡し、確定申告まで、すべきことがたくさんあります。売却をスムーズに進め、早く高く売るためには、一連の流れを頭に入れておくとともに、安心できる会社の良い担当者を選ぶことが重要です。
マンション売却に精通した担当者を選ぶなら、不動産買取・仲介担当者とのマッチングサービス「TAQSIE（タクシエ）」をご利用ください。実績を確認したうえで直接チャットでコミュニケーションを取りながら担当者を選べます。信頼できるパートナーを見つけやすいので、ぜひ利用をご検討ください。
三菱地所リアルエステートサービス 新事業推進部
「不動産売却マスター」編集長
【保有資格】宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、衛生管理者、ファイナンシャルプランナー3級
2008年入社。人事部門で福利厚生制度などの企画運営、住宅賃貸部門でタワーマンション営業所長、高級賃貸マンション企画などを経て、2018年より経営企画部で主に事業開発を担当し、複数の新規事業立上げに従事。2020年度三菱マーケティング研究会ビジネスプランコンテスト最優秀賞受賞。「TAQSIE」では初期構想から推進役を担い、現在もプロジェクト全般に関わっている。
「不動産の売却に特化した情報を発信する『不動産売却マスター』編集部です。不動産の売却や買取をスムーズに進めるポイントや、税金、費用などをわかりやすく解説します」
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