「実家を売却したら後悔するだろうか」
「相続する前と後の売却では何が違うのか」
「実家の売却を後悔しない方法を知りたい」
親の他界後、実家をどうするか考える際に、このような悩みや疑問を抱く方もいるでしょう。
実家の売却で後悔するケースは様々ですが、事前に準備をしておくと防げることもあります。
そこで今回は、実家の売却で後悔しやすい、代表的なケースを4つ取り上げます。また実家の売却で知っておきたい相続や税金の知識もまとめました。損をせずに売却手続きを進める注意点を説明するので、参考にしてください。
記事の後半では、実家を売却すると得られるメリットや、実家の買い手が見つからないときの対処法を解説します。ぜひ最後までお読みください。
実家売却で後悔しやすい4つのケース
実家売却で後悔しやすい場面を、下記のケースごとに紹介します。
自分の状況に近しい状況や、近い将来起こりうるケースを考えながら確認しましょう。
1.空き家を売却するケース
まずは空き家になった実家を売却するケースです。売却価格が、相場を下回る価格になる可能性があります。
草むしりや水回りの修繕、換気などのメンテナンスをおこなわず、空き家状態のまま放置しておくと、建物の劣化が進みます。劣化が進むと物件の市場価値が下がり、売却額が低くなる傾向があります。害獣の発生や近隣からのクレームなどにも繋がるでしょう。
リスクを懸念して売却を急ぐあまり、実家の市場価値や周辺相場を把握しないまま、本来得られるはずの価格より低い価格で売ってしまい、後悔するケースがあります。
2.相続で実家を売却するケース
税金のことを理解せず手続きを進めた結果、後悔するケースがあります。
相続した実家を売却する前に知っておくべき税金は、下記のとおりです。
- 相続税
- 登録免許税
- 印紙税
- 譲渡所得にかかる税金（所得税・復興特別所得税・住民税）
税金の仕組みを把握したうえで実家を売却しないと、売却額より税金が上回り、損する恐れがあります。
また、家族間のコミュニケーション不足や意見の不一致により、満足いく結果を得られないケースもあります。
税金の知識を身に付け、親が健在のうちに家族としっかり話し合っておきましょう。
3.実家の売却活動中に後悔するケース
実家の売却活動中に後悔するケースは2つ挙げられます。
- 売却活動がうまくいかず、固定資産税を長期間払うことになった
- 売却までに形見分けをしっかりできなかった
固定資産税は、売却が成立するまでは売り手が負担しなければなりません。買い手がつかない状況が続くと、その間も固定資産税を払い続ける必要があります。
円滑に売却活動を進めるためにも、不動産会社の評判や適正な物件価格をよく調べておきましょう。
また、引き渡しまで時間がなく、慌てて形見分けをすることがあるかもしれません。思い出の品を失った結果、後悔することになります。思い出の品を失わないためには、生前のうちに形見をどうするか決めるとよいでしょう。
4.実家の売却後に後悔するケース
実家の売却後、2つの側面から後悔するケースが挙げられます。
実家がなくなるということへの寂しさを感じる方もいるでしょう。思い出を別の形にして残すことで、心の準備をしておくとよいかもしれません。
また、税金や売却額などの金銭的な面で「もっとタイミングを考えて売却すればよかった」と後悔するケースもあります。
実家を売却して後悔する理由
実家を売却して後悔する理由はいくつか考えられます。
- 思い出を手放す寂しさや罪悪感を抱いた
- 実家の市場価値を確認していなかった
- 税金などのお金に関する情報が不足していた
- 形見分けを怠った
- 家族間のやりとりが不足していた
上記の理由を念頭に置いて、しっかりと計画を立てることが実家売却の後悔防止に繋がります。
実家の片付けは、仕事や自分の家庭の用事と並行して進めます。親の他界後に動き出すと、限られた時間の中で実家の片付けをしなければなりません。
準備不足のまま実家の売却を進めると、後悔が生じやすくなります。今のうちに必要な情報収集やできる対策をしておきましょう。
実家売却で後悔しないための8つの注意点
実家を売るときの注意点は、多岐に渡ります。いずれも事前に把握しておくと、スムーズな売却に繋がるでしょう。
1.売却の流れを理解しておく
まず、売却の流れを把握しましょう。実家売却は書類の準備や不動産会社とのやりとりなど、想定以上に手間や労力がかかります。
慣れない手続きで疲れて「家を売らないほうが楽だった」と後悔しないためには、あらかじめ手順や期間を見通すことが肝心です。
相続の流れ
相続で実家を売る際、通常の不動産売却の前に下記の手順が必要です。
- 遺言書の有無の確認
- 相続人の確認
- 遺産分割協議
- 相続登記
- 相続税の申告・納税
遺言書がなく、相続人が複数いる場合は遺産分割協議をおこないます。遺産分割協議とは、遺産の分け方や、売却額の分け前について全員で決める話し合いです。
相続人全員が参加しなければ話し合いは無効になるため、誰が相続人なのかをあらかじめ把握しておきましょう。
相続の分け前が決まったら、相続登記をおこない、相続税の申告・納税をします。一連の相続手続きは、被相続人が死亡してから10ヶ月以内におこなわなければなりません。
実家売却の流れ
実家を売却する際の通常の手順は下記のとおりです。
- 必要書類の準備
- 不動産査定
- 売却活動
- 売買契約
- 引き渡し
一般的に必要となる書類は登記済権利証や印鑑証明書、建築確認済証・検査済証などです。
必要書類を紛失した場合は司法書士や行政機関に手続きを依頼しなければならないため、早めに確認しておきましょう。
なお、公益財団法人東日本不動産流通機構 の「首都圏不動産流通市場の動向（2023年） 」によると、中古戸建・中古マンションが売買成立するまでの期間は約80日です。
売却成立前に、形見分けや思い出の部屋の写真撮影をしておくと、形見分けに関する後悔をなくせるでしょう。
出典：首都圏不動産流通市場の動向（2023年）│公益財団法人東日本不動産流通機構
2.税金・税金控除の知識を身につける
実家を売却して利益が発生すると、税金を払わなければなりません。
どのくらい税金が課せられるか、税金控除を利用できるかを理解しておくと「こんなに税金がかかるとは知らなかった」という後悔を避けられます。
不動産の相続・売却にかかる税金
実家の相続・売却にかかる税金は、下記のとおりです。
| 税金 |
内容 |
抵当権抹消の
登録免許税 |
不動産1個につき1,000円 |
| 印紙税 |
5,000円〜30,000円程度（500万円超1億円以下の場合） |
| 譲渡所得税 |
5年以上の場合 課税長期譲渡所得金額×15％
5年以下の場合 課税長期譲渡所得金額×30％
※課税長期譲渡所得金額＝譲渡価格−（取得費＋譲渡費用）−控除額 |
| 相続税 |
法定相続分に応ずる取得金額に対し10％～50％ |
相続登記の
登録免許税 |
不動産評価額×0.4% |
関連記事：不動産相続税の基礎知識｜計算方法と節税のコツ、関連費用を解説
不動産売却に関する税金控除
不動産売却に関する税金控除は、譲渡所得税と相続税です。譲渡所得税とは不動産を譲渡した際の利益に対して課税されるものです。
|
相続税 |
マイホーム特例 |
空き家特例 |
利用できる
タイミング |
被相続人から実家含む全ての財産を取得したとき |
親と同居していた
家を売るとき |
空き家となった
実家を売るとき |
| 控除額 |
3,000円＋600万円×法定相続人の数 |
3,000万円 |
3,000万円 |
居住用物件で税金控除の特例を受けられるのは売却益3,000万円までです。
元々親と同居している家を売却する際は「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」を受けられます。
被相続人の死亡により空き家となった実家を売却する際は、下記に該当すれば「被相続人の居住用財産（空き家）に係る譲渡所得の特別控除」が適用され、3,000万円が控除されます。
- 昭和56年5月31日以前に建築されたもの。
- 区分所有建物登記がされている建物でないこと。
- 相続の開始の直前において被相続人以外に居住をしていた人がいなかったこと。
- 相続の開始があった日から3年を経過する日の属する年の12月31日までに売ること。
- 相続から譲渡まで事業の用、貸付けの用、居住の用に供されたことがないこと。
- 譲渡の時に耐震基準を満たすこと。
- 売却代金が1億円以下であること。
相続税の基礎控除額は3,000万円 ＋ 600万円 × 法定相続人の数です。
出典：No.3306 被相続人の居住用財産（空き家）を売ったときの特例｜国税庁 (nta.go.jp)
No.4152 相続税の計算｜国税庁 (nta.go.jp)
3.売却にかかる費用を把握する
税金以外にかかる費用を把握しましょう。あらかじめ費用を把握すると、「売却しても結局ほとんど残らなかった」と後悔せずに済みます。
税金以外にかかる費用は下記のとおりです。
仲介手数料は不動産を介して一般の消費者と売買契約する際に必要な費用です。売却金額（税抜）×3%+ 6万円＋消費税が上限に定められています。
実家の状態が古く、現況の状態では買い手がつきづらいと判断されたら、外壁塗装や水回りの修繕をする必要があります。
リフォーム代は売主が負担するため、不動産会社とよく話し合ってリフォーム内容を検討しましょう。
4.適切なタイミングで売却する
相続の実家売却で後悔しないためには、タイミングに気を付けましょう。売却額や遺産総額によって、相続の前と後のどちらで売却するのがよいかが異なります。
購入時より売却額が高ければ相続前に、遺産総額が相続税の基礎控除を上回る場合は相続後の売却がおすすめです。
相続前に実家を売却すると、譲渡所得の特別控除で3,000万円が控除されるため、相続後よりも利益を残せます。
また、遺産総額が相続税の控除額よりも上回れば、相続税が発生します。現金を相続するよりも、不動産を相続したほうが相続税の課税率を抑えられるため、相続後に売却しましょう。
相続税の基礎控除は3,000万円＋（600万円×法定相続人）です。
5.できるだけ綺麗な状態を保つ
実家をできるだけ綺麗な状態で保つと、実家が汚くて買い手がつかない事態を防げます。
掃除や内装の手入れが行き届いていないと、査定や内覧の際に悪影響を与え、売却額が想定より低くなったり、売却期間が長引いたりする恐れがあるからです。
特に、築年数が経過している実家を売却する際は、念入りに手入れすることをおすすめします。
キッチンや風呂、トイレなどの水回りは汚れが蓄積されやすい場所です。綺麗にして買い手に悪い印象を与えないようにしましょう。
また、外壁のひび割れなどの重大な老朽化は部分的にリフォームする方法も1つの手段です。
6.複数の不動産会社に査定依頼する
実家の査定は複数の不動産会社に依頼しましょう。1つの不動産会社に査定依頼しても、その不動産会社が適正価格で査定しているかどうか判断できません。
物件を過小評価して、本来より低い価格で売り出したり、高く評価しすぎて、買い手が見つからず売却期間が長引いたりするリスクがあります。
複数の不動産会社に依頼して、物件の価格や条件を比較検討すれば、信頼できる不動産会社に巡り合える可能性が上がるでしょう。
比較する不動産会社は2～3社が理想的です。多すぎるとやり取りに手間がかかります。しかし、実家の片付けや相続手続きで、不動産会社を選んでいる余裕がない方もいるでしょう。
複数の不動産会社に査定依頼する手間が煩わしい方は、三菱地所リアルエステートサービスが運営する「TAQSIE（タクシエ）なっとく提案売却コース（仲介）」がおすすめです。
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7.不動産会社に丸投げせず適宜コミュニケーションをとる
実家の売却活動中は不動産会社に丸投げせず、定期的に進捗を確認しましょう。
不動産会社の営業担当者は、大抵の場合、同時に複数の案件を抱えています。売却活動を任せきりにすると、担当者の優先順位が下がり連絡が滞ったり、売買戦略の提案が減ったりすることがあるかもしれません。
場合によっては、納得いかない条件での売却になる恐れもあります。「もっと積極的に連絡しておくべきだった」と後悔しても結果は変えられません。
担当者とコミュニケーションを取り、相談をしながら満足いく売却に繋げましょう。こちらからアピールポイントを整理して伝えるのも有効です。
8.実績豊富な不動産会社に依頼する
「買い手が見つからず、実家の片付けに時間がかかった」と後悔しないためには、不動産会社の実績に着目しましょう。
実績豊富な不動産会社に依頼すると、売却期間が長引かず、満足いく売却額で売れる可能性が高くなります。
ノウハウや経験を活かし、地域の特性や相場を考慮した査定や、土地勘を活かした販売活動などが期待できるからです。マンションか戸建てか、築年数が古い物件も対応できるかなどをチェックしましょう。
「TAQSIE（タクシエ）なっとく提案売却コース（仲介） 」では、大手不動産会社35社・約400名の不動産売却のプロから選び抜かれた、不動産仲介担当者のサポートを受けられます。
実績・経験が豊富なプロと実際にやり取りをしてから契約を結べるため、担当者とのミスマッチも防げます。
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実家を売却する4つのメリット
実家を売却すると、下記のメリットがあります。
1.固定資産税を支払わずに済む
実家売却のメリットは、固定資産税を支払わずに済むことです。
固定資産税は、その年の1月1日時点で土地・家屋を所有している人に課税されます。実家が遠方で住んでいない状態でも、固定資産課税台帳に登録されていれば固定資産税を支払う義務があるので、その分金銭的負担がかかります。
また、実家を空き家状態にしている人は「特定空き家の指定」に注意が必要です。特定空き家とは、倒壊の危険性がある、不衛生な状態にあると判断された家屋を指します。
通常、固定資産税は課税標準額の6分の1のみ課税されますが、特定空き家に指定されると、軽減措置を適用できなくなります。
つまり税標準額の6倍の金額を支払わなければならなくなるため、空き家状態で放置している方は実家の売却を検討してみましょう。
2.資金に余裕ができる
実家を売却すると大きな一時金を得られ、資金に余裕ができる可能性があります。
現金化することで、家族の進学や、老後の備えに充てられます。実家で親と同居していた場合、引っ越し資金にもできるでしょう。
しかし、古い物件は新しい物件と比べて老朽化や設備の古さが目に留まり、高く売りづらい点が懸念されます。
より高く売るためには、売却を急がずにしっかりと不動産会社の実績から見極めて依頼しましょう。
価格にこだわって実家を売却したい方に「TAQSIE（タクシエ）なっとく提案売却コース（仲介）」をご活用ください。
エリアや売却理由、物件情報をもとに、選りすぐりの不動産仲介担当者（エージェント）を3名ご紹介する、不動産売却のマッチングサービスです。紹介された売却のプロから提案される売却プランや査定金額をしっかり比較検討していただけます。
実家の金額を低く見積もられたり、買い手が見つからずやむなく値下げしたりする事態を避けられます。
3.大規模修繕の心配がなくなる
実家を売却すれば、劣化や災害被害による大規模修繕の心配がなくなります。
倒壊被害を防ぐために実家の耐震強化をしなければならない場合もあります。特に懸念されるのは、新耐震基準が施工された1981年以前に建築された実家のケースです。強度が不十分で耐震性が低く、震度5以上に耐えられない可能性があります。
なお、実家の売却をする際、間取り変更や内観を現代風にするなどのリフォームは、重要視されません。実家の買い手が自分好みにリフォームできるようにしたほうが、自由度の高さから購入に至る可能性があるからです。
4.管理の必要がなくなる
実家を売却すると、管理の必要がなくなるメリットがあります。
実家を売却しないままにしていると、庭の草むしり、水回りの修繕などの管理には時間・費用を要します。遠方に実家があると、その分移動時間や交通費の負担が大きくかかるでしょう。
管理せずに放置しておくと、伸び放題になった草木が隣地を越境したり、害獣の発生に繋がったりして、近隣住民のクレームに繋がります。
売却したくても、近隣住民からの風評被害や劣化状況により買い手が見つからなくなる恐れがあるため注意しなければなりません。
実家を売却すれば管理する必要がないため、時間や費用の節約になり、煩わしさを手放せるでしょう。
実家売却の後悔に関するよくある質問
実家売却の後悔に関する質問をまとめました。
実家がなかなか売却できません
親の死後、実家の処分をするために売却活動をしているものの、売れないまま空き家状態が続いている方には「買取」がおすすめです。
一般の消費者が買い手になる「仲介」に対して、「買取」は、不動産会社が買い手です。不動産会社が提示した査定額に合意すれば売却成立するため、売却活動をしなくても実家を売れます。
買取する際の注意点は、不動産会社選びです。エリア内の実績や物件の知識が浅い会社に依頼すると、築年数が古い物件や空き家状態が続いている物件の買取を断られる恐れがあります。
実家がなかなか売却できずにお悩みの方は、「TAQSIE（タクシエ）スピード売却コース（買取）」をご活用ください。
大手不動産会社3社から、3日以内に買取価格が提示されるコースです。スピーディに売却を進められ、最短1ヶ月で売却が可能です。
家の中の物を処分しないで売却する方法はありますか
家の中の物を処分しないで家を売る方法は下記のとおりです。
- 専門の買取業者にそのまま売却する
- 荷物を貸倉庫で保管して家を売却する
専門の買取業者は、物件と家の中の物を丸ごと買い取りますが、残置物の処分代をあらかじめ売却額から差し引く点は念頭に置きましょう。
売却する前に現金・時計・宝石・骨董品などの価値がありそうなものがあるか確認するなど、遺品整理をしておくとよいでしょう。
実家の売却で後悔しないために「TAQSIE（タクシエ）」にご相談ください
相続の手続きや金銭面の負担などが原因で、実家の売却で後悔する場面は複数あります。
どのケースでも、あらかじめ実家の売却や相続に関する知識を頭に入れておくと、後悔するリスクが減るでしょう。
売却する際、不動産会社の選び方は重要です。エリア内の実績や経験、査定額をしっかり比較したうえで不動産会社に依頼することが、後悔のない実家売却に繋がります。
また、信頼できる担当者に依頼すると、相続など専門知識が必要な場面でも安心して手続きを進められます。
「TAQSIE（タクシエ）なっとく提案売却コース（仲介）」なら、大手不動産会社から選び抜かれた精鋭の担当者が、実家売却をお手伝いします。豊富な知識とノウハウで、思い出の実家を納得いく形で売却できるよう、尽力します。
また、空き家状態が続いている、相続で実家を早急に売りたい方や、残置物も含めてそのまま売却してしまいたい方は「TAQSIE（タクシエ）スピード売却コース（買取）」がおすすめです。
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