特集

Office Scope 第3回
2018未来志向

2018年、都内で大型オフィスビルの竣工ラッシュを迎える。オフィスの大量供給による選択肢の増加で、都内のオフィス市場は活性化が予想される。企業の働き方改革や生産年齢人口の減少、ビジネスの多様化、加速するグローバル化など、複合的な社会情勢を念頭に置きながら、「未来志向のオフィス」選びの視点を提案する。

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特集

生産性向上のカギを握る
従業員エンゲージメント

少子高齢化が進み、生産年齢人口（15歳～64歳）の減少が加速している。人口流入が続く東京圏においても、2025年には人口が減少に転じることが予測されている。深刻な人手不足のもと、生産性を高めていくことが企業成長における喫緊の課題である。生産性には、社員の技能や労働時間などの様々な要素が関係しているが、「従業員エンゲージメント」という言葉がとりわけ注目を集めている。
従業員エンゲージメントとは、いわゆる高度経済成長期のサラリーマンが持ち合わせていたような忠誠心とは異なり、社員の自発的な貢献意欲を意味する言葉である。社員の自発的な貢献意欲を向上させることは、社員自身が能力を発揮して生産性を高めていくためのカギを握っていると考えられる。
より短い時間で成果を上げる効率的な働き方、新たな製品・サービスを生み出すイノベーティブな働き方への転換を進める時、オフィスに求められる条件とは何か。企業と社員が互いに意欲を引き出しながら、生産性向上を目指す取り組みを紹介していく。

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特集

積極的な情報交流で
ビジネスに革新を

　ビジネスはまず、相手のニーズがなければ成り立たない。クライアントのニーズを的確に捉え、ライバル企業と一線を画したサービスの提供を続けるためには、様々な視点を持つ人々と交わり、戦略的に情報を集めることが大切である。
　オフィスジャーナルでは、これまで3回にわたり「交通力」「快適力」「安全力」を特集し、オフィスワーカーがさらに快適に働ける環境づくりに必要となる、オフィスの指標を紹介してきた。
　最終回となる今回は、オフィス内にとどまらず、ビル内やエリアまで視野を広げ、働き方やビジネスにイノベーションを起こす機会となる幅広いコミュニケーション＝「交流力」をとりあげる。
　これまで個人の力量に偏りがちであったその力を、オフィス選びを通じて養う新しい視点を紹介する。

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特集

安全なオフィスで
揺るがないビジネスを

企業にとって災害などのさまざまな要因で事業が停止してしまうことは、大きな損害となる。近年は平常時からBCP＝事業継続計画を立てて備えることが常識となりつつあるが、その際にオフィスが損壊したり機能しなくなってしまうことへの対策は重要だ。首都直下地震をはじめ、その他のさまざまなリスクに対して対処できるオフィスの「安全力」の指標とは何か、改めて知っておくことが、BCPのカギとなるはずだ。

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特集

進む交通改革、
変わるビジネス

2020年の東京五輪開催を契機として、東京の交通インフラ整備が急速度で進んでいる。鉄道や道路、BRTまでも含んで、都心と国際空港、臨海部へのアクセス強化が重視されているが、これらは東京の各オフィスのアクセスにも影響を与えてくるだろう。新しい路線、駅、乗り物などが東京を変化させていく。これからのオフィス立地は、ますます「交通力」がものを言う時代となっていくだろう。

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特集

ダイバーシティ経営

ダイバーシティ経営とは、性別、年齢、国籍、障がいの有無といったボーダーを排除し、それぞれが持つ多様な能力を最大限発揮できる機会を提供することで、「自由な発想」が生まれ、新たな商品、サービスを生み出そうとする経営戦略を指す。キーワードは「イノベーション」。日本が価値創造型経済への転換を図る中、「革新」をもたらすダイバーシティの推進は、企業の規模に関わらず大きな課題となっている。

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