巻頭特集　AREA FOCUS
みなとみらい２１エリア
ビジネスに強い街へ
－MM２１の戦略－

第２特集　Next-Gen Office
新元号時代のオフィス像
第１回　新元号時代の「オフィストレンド」

2019年からは新元号がスタートする。働き方改革や人材の流動化、協創によるイノベーションの促進など、さまざまなキーワードが飛び交う昨今の社会環境のなか、新元号時代のオフィス像はどのような方向に進んでいくのかを、多角的に検証していく。

第１回　オフィスの潮流、オフィスデザインの考え方、オフィスの選び方を探る

特集

Office Scope 第4回
働き方改革を促進するオフィス選び
8つのキーワード

本誌では1年にわたり「働き方改革」を切り口にオフィス選びを考察してきた。
生産年齢人口の減少や多様化の進む社会情勢への備えとして、
2018年度は、いよいよ働き方改革を本格化する企業が増えると予想される。
そこで今回は、これまでの特集の中からキーワードを再抽出し、
働き方改革を促進するオフィス選びの視点をまとめた──。

特集

生産性向上のカギを握る
従業員エンゲージメント

少子高齢化が進み、生産年齢人口（15歳～64歳）の減少が加速している。人口流入が続く東京圏においても、2025年には人口が減少に転じることが予測されている。深刻な人手不足のもと、生産性を高めていくことが企業成長における喫緊の課題である。生産性には、社員の技能や労働時間などの様々な要素が関係しているが、「従業員エンゲージメント」という言葉がとりわけ注目を集めている。
従業員エンゲージメントとは、いわゆる高度経済成長期のサラリーマンが持ち合わせていたような忠誠心とは異なり、社員の自発的な貢献意欲を意味する言葉である。社員の自発的な貢献意欲を向上させることは、社員自身が能力を発揮して生産性を高めていくためのカギを握っていると考えられる。
より短い時間で成果を上げる効率的な働き方、新たな製品・サービスを生み出すイノベーティブな働き方への転換を進める時、オフィスに求められる条件とは何か。企業と社員が互いに意欲を引き出しながら、生産性向上を目指す取り組みを紹介していく。

特集

働き方が変わる。
オフィスから変える。

高齢化と生産年齢人口の減少により労働力が不足し、企業の人材確保と生産性向上への影響が危惧されている。2016年6月には家庭、職場、地域などのあらゆる場で誰もが活躍できる、全員参加型の社会を目指すため「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定された。以前よりも増してこれまで育児や介護、高齢化などで労働市場から離れていた人材の活躍が期待されている。
多様な人材の働き方に対応し、生産性向上を実現していくためには、企業の人事・労務制度を充実させるだけでなく、「働く場所」そのものであるオフィスのあり方・選び方の視点を転換することも重要となる。
「働き方改革」推進に向けて、オフィスビルの内外において、ソフト面、ハード面で対応できることはどんなことなのか。その最先端の現場を取材した。

特集

安全なオフィスで
揺るがないビジネスを

企業にとって災害などのさまざまな要因で事業が停止してしまうことは、大きな損害となる。近年は平常時からBCP＝事業継続計画を立てて備えることが常識となりつつあるが、その際にオフィスが損壊したり機能しなくなってしまうことへの対策は重要だ。首都直下地震をはじめ、その他のさまざまなリスクに対して対処できるオフィスの「安全力」の指標とは何か、改めて知っておくことが、BCPのカギとなるはずだ。

特集

快適な環境で
ビジネスに活力を

1日の3分の1以上の時間を過ごすオフィスでワーカーは高い能率を発揮しなければならない。モチベーションやコミュニケーション力の向上、集中力維持など、ビジネスの活性化に繋がる働きやすい快適環境とは、どのようなものだろうか。