ハイブリッドワークのためのサードオフィス考

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目次

ニューノーマルを機に多様な働き方が広がっている。
オフィスワークとリモートワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」へ移行する企業も増えつつあるいま、それに適した次世代のオフィス戦略について取り上げる。

ハイブリッドワークとは

「ハイブリッドワーク」とは、オフィスワークとリモートワークを組み合わせた柔軟な働き方を指す。類似する働き方にABWがある。ABWとは「時間」と「場所」を自由に選択できる働き方のことだが、オフィス内に用意された様々なワーキングスペースを使い分けることも含まれる。 一方、ハイブリッドワークの場合は、ワークプレイスの選択肢が複数あることが前提で、話題になったワーケーション※もハイブリッドワークの一種である。 ニューノーマル時代のトレンドとして、毎日同じオフィスへ通うのではなく、仕事をするために最適な場所を選ぶことを推奨する企業が増えつつある。 生産性を向上させ、多様な働き方を推進するうえでも、ハイブリッドワークを視野に入れたワークプレイスの見直しを行ってみてはどうだろうか。

※ワーケーション(Workation):ワーク(労働)とバケーション(休暇)を組み合わせた造語で、リゾート地などの休暇先でリモートワークをすること。

「第三の拠点」を活用

リモートワークの広がりで浮き彫りになったワークプレイスの主な課題について整理してみよう。

オフィスの課題

出社制限や出社頻度の低下(出社人数の減少)など、オフィスに適正な床面積を見直す必要性が生まれている。

自宅(在宅勤務)の課題

執務環境が整わない、オン・オフが切り替えしにくい、コミュニケーションに不安が残るといった課題がよく挙げられている。

第三の拠点をもつメリット
第三の拠点をもつメリット

リモートワークを経験したワーカーからは自宅から通いやすい距離のサテライトオフィスを希望する声が上がっている。オフィス・自宅の2カ所に加えて、「第三の拠点」となるワークプレイスを活用する考え方を紹介する。

サードオフィスの種類

第三の拠点にふさわしいワークプレイスの候補とはどのようなものだろうか。現在のメインオフィスを「センターオフィス」、自宅を「セカンドオフィス」、第三の拠点を「サードオフィス」と定義して説明する。サードオフィスは、自社専用スペースをもつ場合(賃貸借契約)と、共用スペースを利用する場合(サービス利用契約)があるように、契約形態によって大別される。それぞれに特性があるため、自社の業務内容や目的、サードオフィスに求める役割を検討したうえで、それに見合ったオフィスを選ぶようにしたい。つまり、サードオフィスを具体的に検討する前に、センターオフィス・セカンドオフィス・サードオフィス、3つのワークプレイスの最適化を目指すオフィス戦略の抜本的な見直しが不可欠となる。

契約種別 サードオフィスの種類 特性
賃貸借契約 サテライトオフィス 自社専用スペースが借りられるため、社内外のコミュニケーションが取りやすく、センターオフィスに近い執務環境はある程度得られる。BCPの代替拠点にもなる。
サービス利用契約 サービスオフィス 共用スペースを利用する場合、執務環境は上記のサテライトオフィスよりもやや劣るが、コストパフォーマンス等で検討候補となる。
コワーキングスペース
(コワーキングオフィス)
イノベーション創出という点では突出している。共用スペース利用の場合、社内コミュニケーション活性化の面やBCP対策としてはやや弱い。

業務とオフィスをマッチングさせるサードオフィスの考え方

センターオフィスで働くことが前提とされてきたbeforeコロナとは打って変わり、afterコロナはハイブリッドワークで、かつ「どこで」「どんな仕事」「どのように働くか」を総合的に考える時代となるだろう。 具体的には、社内⇔社外、グループワーク⇔個人ワークといった業務と「場」をマッチングさせて振り分けていく。企業によって業務内容の比率や優先度が異なるため、最適解となる組み合わせは様々である。個人ワークと社内コミュニケーションを両立させるならばサテライトオフィス、社外の方とのイノベーション創出に軸をおくなら、コワーキングスペースも検討したい。 ABWを提唱したヴェルデホーエン社による分類「10の活動」をもとに業務とオフィスの関係を整理すると下図のようになる。

オフィス戦略は現状把握からサードオフィスを活用するオフィス戦略

サードオフィス活用を視野に入れて、オフィス戦略を立てるには、実際の利用者である従業員の声に耳を傾け、状況を把握することが重要となる。サービスオフィスを導入したものの利用が進まず解約したという失敗例がみられるのは、利用者ニーズや業務とマッチしたワークプレイスではなかったことが原因だろう。ワークスタイルの現状やオフィス要素への要望の傾向を知っておくと、オフィス戦略の立案に役立つ。さらにはオフィスマーケットやトレンドといった全体的に俯瞰する視点をもつことも大切だ。コロナ禍によって働き方やワーカーの価値観に大きな変化が訪れたように、変化の波をうまくキャッチしたい。これらを踏まえて、オフィス戦略はセンターオフィス・セカンドオフィス・サードオフィスの役割を再定義することから始める。サードオフィス導入についても「その場所が課題解決につながるか」という観点から検討すると、ハイブリッドワークの推進により効果的だろう。

まとめ

課題の抽出・分析で
ワークプレイスの最適配置を

コロナ禍は従業員自らが「働き方」を見つめ直すきっかけになりました。従業員の意見に耳を傾け、オフィス戦略に反映させることは必須となっています。ニューノーマルへの移行には各オフィスの再定義とワークプレイスの最適配置を検討することが大きなカギとなってきます。三菱地所リアルの調査・分析サービス「Office Well」ならオフィスの隠れた課題を見える化できます。 ぜひご相談ください。

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